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男女の賃金格差が縮まり、分業の意味は薄れた

 分業のメリットを成立させるひとつの前提は、女性賃労働よりも男性の賃労働の方がはるかに多くの収入が得られることです。

 この前提が崩れつつあります。男女の賃金格差は縮まりつつあり、とくに若い世代では男女差があまりありません。2003年の34歳以下の勤労者単身世帯では、男性を100とすれば女性の収入は91.6と近づいています。その差は8.4%です。分業の意味はなくなったといえます。

 女性の収入が増えたのは、ひとつは雇用均等法のおかげであり、ひとつは女性の高学歴化のおかげでしょう。そのことはなんら悪くはありません。むしろよいことです。しかし、夫婦の分業のメリットを失わせる結果になっています。

 実際にはこの数字以上に分業のメリットは希薄化していると考えていいかもしれません。というのも、これらは平均値であり、出会った男女がつねに男性が8.4%だけ収入が多いわけではありません。もっと男女差が少ないケースや男女で逆転するケースが出てきます。この場合は分業のメリットはありません(逆に、極端に女性側の収入が多ければ、専業主夫との組み合わせもあるかもしれません)。

 出会った男女が結婚に踏み込む誘引として男女の賃金価格差が力を発揮するのは適切な出会いがあってこそです。よく女性が「いい男がいない」と口にするのは、こういう経済的な事情も半分は含まれているかもしれません。

 男女の賃金格差について若い世代ではなく全体を見てみましょう。2004年の男女の一般労働者について平均所定内給与額の比較では、男性100に対して女性は67.6とまだまだ大きく開いています。年齢が上がれば男女の賃金格差は広がる傾向にあるためです。

 これには複合的な要因があります。女性の方が昇進しにくいという問題があります。 結婚退職して家庭に入り、その後、パートなどで働くケースが多いので、どうしても賃金が下がることになります。

 しかし、若い女性ほど高学歴化していますから、女性でも退職しないで働き続ける人が多くなってくれば、そして欧米のように元の職場に短期間で復帰するようなれば、この全体での男女の賃金格差は縮まることになるでしょう。

 となれば、今後も男女の賃金格差が縮まり、分業の意味は薄れるという傾向は続くと思われます。

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山田 昌弘

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