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消費を促す方法論 シンプルでわかりやすい表現

若者がモノを買わない理由--インターネット依存、低い上昇志向(livedoorニュース)

「若者がモノを買わない要因の考察と消費を促す方法論」(PDFファイル)

要因:消費力が低い人は、インターネットを長時間利用する人で、いろいろ調べて混乱したり、面倒になって購入を止めたりする
  ↓
留意点:商品への興味が喚起され、インターネットでいろいろ調べてもわかりにくければ、商品への熱が冷めてしまう
  ↓
効果的アプローチ:インターネットを活用した情報提供では、欲しい情報にすぐに辿りつけること、内容がわかりやすいこと、他商品との違いがわかりやすいこと、など”シンプルでわかりやすい表現”が不可欠


 このシリーズも最終回です。

 消費意欲の低い若者の消費を促すための最後の方法論は「シンプルでわかりやすい表現」です。

 シンプル(単純)でわかりやすい表現はマーケッティングにおいては以前より重視されています。値引きの仕方もいちいち計算しないとわからないのでは消費者は自分から理解しようとはしません。たとえば、2.3%の割引と書くよりも1000円引きと書いたほうがよいのです。

 この場合は、計算する手間をはぶいてあげることだけなので、問題はありませんが、「シンプルでわかりやすい表現」には危険性もあります。シンプルでわかりやすい表現にさらされ続けていると、消費者は結果的に細かいことがわからないままで判断することになれてきます。スペックの詳細を知らない。メリットとデメリットの詳細を知らない。そんな状態で判断するのがあまり前になります。

 しかもシンプルでわかりやすい表現が同時に感覚的な表現であった場合、たんにイメージだけで判断することになってしまいます。そんな判断で購入すれば、後になっていろいろと不都合も発見されるでしょう。こんな商品だとは思わなかった。こうだと思っていたのは、単なる思い込みにすぎなかったとか。

 ちょっとした製品ならばそれでいいかもしれませんが、現在では金融商品や生命保険なども詳細を知らずに購入する人が増えています。自分がいくらもらえるのかどんなときにもらえるのか、ほとんど理解しないまま8000万円の生命保険とかガン保障特約があるとか、ただそれだけの言葉で生命保険に入っている人がほとんどです。

 単純な表現に引っかかる人が悪いのだといえなくもないですが、社会全体が単純化の傾向にあれば、受け手はそのような表現になれ、自ら努力をすることはなくなり、人間そのものが単純化され、ものごとを吟味し判断する力を失っていくことになります。

 問題はモノを買う場面だけではありません。政治においても単純化された人間はマスコミの煽りや政治家のパフォーマンスに簡単にだまされることになります。

 構造改革と郵政民営化を旗印に巻き起こった小泉ブームなどのそのいい例でしょう。単純な掛け声だけを見てその他の政策には吟味を加えず小泉純一郎を応援したことにより高所得者や大企業有利の格差社会に拍車をかけることになりました。

 シンプルでわかりやすい表現やワンフレーズには落とし穴があることを知らなければなりません。現実は複雑です。シンプルな表現があれば、その裏に隠されたものがあります。このことは忘れずにいたいものです。
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テーマ : マーケティング
ジャンル : ビジネス

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